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「すすが付いていないから偽物」と言う北朝鮮、熱防護の原理はむしろ逆を示す

北朝鮮は1000km、韓国と日本は700km前後。南北の極超音速競争は、速度の争いから数字と「すす」をめぐる応酬へ移った。

강병지

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10月3日未明、江原道ウォンサン沿岸で、キム・ジョンウン国務委員長が見守る中、移動式発射台からミサイル1発が東海に向けて打ち上げられた。10月8日には忠清南道テアンの国防科学研究所アンフン試験場で、イ・ジェミョン大統領の参観の下、海上バージ上の発射台から韓国が初めて開発した極超音速滑空飛行体(HGV)が飛び立った。南北の首脳が5日違いで、それぞれの「極超音速」兵器の試験を見守ったことになる。

バージ船から極超音速滑空飛行体(HGV)を試験発射する様子。青瓦台

両試験には、もう一つ共通点がある。どちらも速度や射程といった核心的な数値をすべては明らかにしなかった。数字の空白は、相手の成果を貶める言葉で埋められた。2週間の間に双方は互いの極超音速兵器に公然と疑問を呈した。南北の極超音速競争は「どちらが速いか」から「どちらの数字を信じられるか」へ移りつつある。

■ 1000kmと700km

合同参謀本部は10月3日午前6時30分ごろ、ウォンサン一帯から発射された弾道ミサイルが700km以上飛行したと明らかにした。日本防衛省は最高高度約90km、飛行距離約680kmと推定した。北朝鮮の国営メディアは翌日、「中距離戦略ミサイル」が1000km離れた目標点に命中したと主張し、座標まで公開した。公開された写真を基に、固体燃料の極超音速ミサイル「火星16ナ」系列に円錐形弾頭を載せたものだとの分析が出た。

10月3日に北朝鮮が発射した中距離戦略ミサイル。聯合ニュース

約300kmの差をめぐり、キム・ヨジョン朝鮮労働党総務部長は発射当日の発表文で、「波状式飛行軌道」を適用したため韓国と日本は第1跳躍点以降、目標を見失ったと主張した。韓国国防省は4日の立場表明で、北朝鮮による最近の相次ぐミサイル発射を準備段階から監視し、発射地点を正確に特定したとした上で、韓米の防衛手段で十分に探知・迎撃できる水準だと評価した。北朝鮮は今回は速度と頂点高度を明らかにしなかった。2025年1月の発射で速度マッハ12を掲げたのとは異なる。

■ 韓国初の滑空体、公開されたものと公開されなかったもの

青瓦台は8日、HGVが目標高度まで上昇して推進体から分離した後、上下・左右に軌道を変える不規則な滑空を経て、指定された目標点に着弾したと明らかにした。試験の目的としては、超高温耐熱素材の性能、誘導・制御能力、低高度での不規則飛行能力の検証を挙げた。イ・ジェミョン大統領は、安全保障は自らの力で確保しなければならないとして、迅速な開発と実戦配備を支援すると述べた。

極超音速滑空飛行体(HGV)の試験発射の様子。青瓦台

公開されなかったものも多い。速度と射程、最高高度、システム名は発表されなかった。射程が数百kmだとの報道はあるが、公式に確認された数値ではない。開発は国防科学研究所が非公開で進めてきており、今回の試験で初めて正式に公表された。イ・ジェミョン大統領は同日、高威力弾道ミサイル「玄武-5」も視察した。

青瓦台の発表文は北朝鮮に言及しなかった。北朝鮮の発射から5日後だったが、政府は二つの試験を結び付けなかった。韓国国内では、9月21日に西部戦線の非武装地帯(DMZ)で将兵3人が負傷した地雷爆発事故後の対北抑止メッセージとみる分析が多かった。数年にわたる開発日程を踏まえると、試験日があらかじめ決まっていた可能性も排除できない。

■ 北朝鮮の反撃、「すす」をめぐる応酬

10月8日、極超音速滑空飛行体が着弾する直前の様子。青瓦台

1週間後、北朝鮮が反撃に出た。チャン・チャンハ北朝鮮ミサイル総局長は15日、朝鮮中央通信の問答で、青瓦台が公開した写真の滑空体の外面にはすす一つ付いておらず、塗装の色もきれいだとして、極超音速飛行ができなかった可能性があると主張した。韓国国防省は16日、国産耐熱素材を基に設計し、極超音速環境でもすすが生じない熱防護性能を実現したと反論した。するとキム・ジョンシク朝鮮労働党軍需工業部第1副部長が同日夜に談話を出し、どの国の技術でも表面温度の上昇で塗装が焼ける現象は防げないとして、国防省の説明を「科学的説明に欠ける言い訳」と切り捨てた。

これまで相手ミサイルの性能に主に疑問を呈してきたのは韓国だった。今回は北朝鮮が韓国の兵器性能を問題視した。ホン・ミン統一研究院上席研究委員は、北朝鮮が韓国も脅威用の兵器を作っているという「双方の構図」を打ち出し、自らの兵器開発を正当化しようとしているとみた。

■ 「すすが付いていない」ことは失敗の証拠か

北朝鮮の主張には技術的に検討に値する面がある。極超音速で大気中を飛ぶ飛行体は、空気の圧縮と摩擦によって表面が超高温にさらされる。マッハ5では表面温度が1500度を超えることもある。この熱を防ぐ方式は大きく二つある。

一つはアブレーション型だ。炭素繊維にフェノール樹脂を含浸させた材料などは、熱で分解して生じたガスが高温の空気層を表面から押しのけ、炭素に富む炭化層を残しながら少しずつ削れていく。米航空宇宙局(NASA)の研究陣は、この炭化層が加熱され続けると酸化したり剥がれ落ちたりして、表面が後退すると説明している。外面が黒く焼けた痕は主にこうした方式で現れる。

もう一つは、焼失しない非アブレーション型だ。セラミック複合材やガラス質コーティングが熱に耐える。代表例は米スペースシャトルだ。再使用のため、消耗しない熱防護システムを採用しており、1260度まで耐える黒いタイルと649度以下の領域の白いタイルは、シリカ繊維にガラス質コーティングを施したものだった。最も高温になる機首と翼前縁には、炭化ケイ素でコーティングした炭素-炭素複合材(約1510度)を使った。こうした材料は高温で酸化して色が変わることはあっても、樹脂が燃えて生じるすすとは性質が異なる。

HGVでは非アブレーション型が特に有利だ。弾道ミサイルの弾頭が比較的短い再突入区間で熱を受けるのとは異なり、HGVは大気中を長く滑空し、高温にさらされ続けながら軌道を変えなければならない。機体前部が削れたり酸化したりして形状が変われば、空力特性も変わり、機動性と精度が損なわれる。国防省の説明どおり燃えない耐熱素材を使ったのなら、すすが付いていないことは失敗の痕跡というより、設計意図に沿った結果だ。

そう見ると、すすが付いていないのだから極超音速飛行ができなかったという北朝鮮の論理は成り立ちにくい。塗装が焼ける現象はどの国の技術でも防げないというキム・ジョンシク第1副部長の言葉は、一般的な有機塗料には当てはまるが、表面自体がセラミックやガラス質コーティングでできた熱防護材には当てはまらない。欧州宇宙機関(ESA)の再突入試験機IXVの例もある。熱防護材の供給企業の研究陣は、2015年の飛行で燃えないセラミック複合材の熱防護材が「卓越した挙動」を示したと報告している。

韓国がそうした素材を確保した可能性を裏付ける基盤も少なくない。国防省は「国産耐熱素材」とだけ明らかにしたが、国防技術振興研究所の研究陣が2024年に発表した論文によると、「極超音速飛行体向けの高耐熱・電磁波制御複合素材技術開発」(2022-2027年)、「高速飛行体の中核部品への適用に向けた高耐熱コーティング・複合材製造技術」(2023-2028年)などの国防課題が進められている。 民間の研究も蓄積されてきた。韓国材料研究院の研究陣が2022年にまとめた内容によると、ジルコニウム・ハフニウム系の超高温セラミックは1800度以上でも酸化に耐える。材料研究院は韓国航空宇宙研究院と再突入用熱防護システムを、全北大と超高温セラミックコーティングを研究してきた。

飛行の実績もある。国防科学研究所が2018年10月から2024年6月まで進めた極超音速中核技術課題「ハイコア(Hycore)」は、飛行試験で最高マッハ6、高度23kmを記録した。すでに極超音速飛行体を飛ばして計測した実績があるということだ。弾道ミサイルの弾頭も再突入時に高熱に耐えなければならないだけに、玄武系列の開発で蓄積した技術力も土台になったとみられる。 専門家も、技術は確保されたとの見方に重きを置く。パク・ジョンスン前国防科学研究所長(韓国航空大碩座教授)は13日、あるメディアとのインタビューで「技術は確保されたとみるべきだ」とし、長年にわたり滑空体の形状を研究し、中核技術を開発してきた結果だと評価した。チェ・ギイル尚志大軍事学科教授(韓国防衛産業研究所長)も、現時点では技術的難題はないと推定されると述べた。

海外の事例は、この技術がいかに難しいかを示している。米国防高等研究計画局(DARPA)の極超音速滑空試験機HTV-2は、2011年の2回目の飛行でマッハ20で約3分間の制御飛行を行った後、墜落した。DARPAは、予想より広い面積の外皮が機体構造から剥がれ落ちた「予期せぬ外皮劣化」を原因に挙げた。米国のある軍事専門メディアは公開された写真と併せて、韓国の滑空体は着弾の瞬間まで原形を保っていたと伝えられているとも報じた。HTV-2のような飛行中の外皮破損はなかったことを示唆する部分だ。

もちろん、すすが付いていないという事実だけで極超音速飛行が立証されるわけではない。シン・ジョンウ韓国国防安保フォーラム事務総長は、極超音速飛行では滑空体にすすが生じるのが一般的だと述べた。ただ、青瓦台が公開した写真は画質が低く、すすや塗装の色を判別しにくいとして、北朝鮮の主張は無理筋に近いとみた。写真が撮られた時点の速度も公開されていない。

■ 形状と公開の仕方が示すこと

写真から読み取れる手がかりは、すすの有無だけではない。まず滑空体の形状だ。極超音速滑空体は大きくくさび形と円錐形に分かれる。 円錐形は軸対称のため、設計や熱解析は比較的単純だが、滑空距離や操縦性では不利になる。米陸軍と海軍が共同で用いる滑空体を円錐形とし、くさび形の開発を後回しにしたのも、戦力化を早めるためだった。前述のHTV-2もくさび形だった。 下面が平らなくさび形は、より大きな揚力を生んで遠くまで滑空でき、跳躍したり横に折れたりする変則機動にも有利だ。その半面、上下が非対称なため、気流や熱分布を計算し、姿勢を制御するのが難しい。

円錐形HGVとくさび形HGV

北朝鮮の経緯は、この難しさを示している。2021年9月に「ファソン-8型」に初めて載せたのは、くさび形だった。当時、韓米情報当局が探知した速度はマッハ3前後とされ、合同参謀本部は開発初期段階と評価した。3カ月余り後の翌年1月の2回の試験では、「ファソン-12型」を縮小した発射体に円錐形を載せたが、国防省は1回目の試験後、弾頭形状が滑空に適していないとして、機動再突入体(MaRV)と評価した。固体燃料の中距離ミサイルでも同じことが繰り返された。2024年1月にまず円錐形を試験した後、同年4月の「ファソン-16ナ」と2025年1月の同系列ミサイルにくさび形を載せたが、米国の北朝鮮ミサイル分析家らは、いずれもくさび形滑空体の成功は確認できないと評価した。そして今月3日の発射では、再び円錐形弾頭を載せたと分析された。9月20日に試験した短距離級の「ファソンポ-11マ-1型」にはくさび形を搭載していたことから、北朝鮮がくさび形を捨てたわけではない。ただ、中距離級で円錐形に戻ったことは、くさび形がまだ実戦配備の水準に達していない可能性を示唆する。

韓国の滑空体の形状ははっきりしない。公開写真の画質が低いためだ。前出の米メディアは、一見すると安定翼付きの円錐形に見えるが、上下非対称のくさび形である可能性もあるとし、韓国内では前後で円錐角の異なる双円錐型とみる分析も出た。くさび形なら、初試験からより難しい設計を選んだことになり、円錐形なら米国のようにリスクを抑える道をたどったことになる。

公開の仕方を根拠に、開発が終盤に差しかかったとの見方も出ている。チェ・ギイル教授は、今回の試験発射を開発過程の「ほぼ最終盤の段階」とみて、大統領が直接参観した点を挙げ、実戦配備が迫っているとみた。失敗の可能性が大きければ大統領は呼ばなかったはずだ、という理屈だ。発射から着弾までを収めた写真50枚を翌日に公開したことも異例だとの見方が出た。着弾場面としては、飛行体が水面に突き刺さる瞬間を大きく写した写真と、同じ米メディアが航空機搭載カメラで撮影したものとみた画像が残った。着弾海域を狙ったカメラに飛行体が収まっていたことを、落下地点を正確に予測していた証拠とみる見方もある。

ただ、こうした解釈には限界がある。2021年9月にムン・ジェイン前大統領が参観した国産潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)の試験は「最終」試験発射だったが、今回は「最初」の試験だ。参観と写真公開は、対北メッセージという目的とも重なる。写真は成功が確認された後に公開されており、着弾海域を撮影すること自体も試験場で通常行われる計測手順だ。青瓦台が述べた「準備完了」も、抑止手段の確保に向けた準備が終わったという意味だ。イ・ジェミョン大統領自身も「さらに高度化していかなければならない」と述べた。形状も公開の仕方も状況証拠にすぎず、性能を立証する証拠ではない。

■ 繰り返される数字を巡る攻防

数字を巡る攻防は初めてではない。2024年4月、北朝鮮は「ファソン-16ナ」が1000km飛んだと主張したが、合同参謀本部は600km余りと評価した。2025年1月には北朝鮮が1500kmを掲げたが、合同参謀本部は約1100kmとみて、欺瞞の可能性を提起した。9月20日の新型「ファソンポ-11マ-1型」の試験で北朝鮮が公開した画面には908.2kmと表示されていたが、韓国軍は2発の飛行距離をそれぞれ450kmと600kmとみた。韓国のHGV試験の4日後に当たる今月12日にも、北朝鮮は平壌一帯から弾道ミサイル複数発を日本海上に向けて発射し、合同参謀本部は900km以上飛行したと明らかにした。

これまでの攻防は、おおむね北朝鮮の主張を韓国が疑う一方向のものだった。今回は逆向きの展開もみられた。

■ 対称的ではない攻防

双方の主張を同じ重みでみることはできない。韓国側の疑問は、韓米日のレーダー探知値と日本防衛省の独自推定に基づいている。北朝鮮側の疑問は、低画質写真の外観判読に頼っており、その論理自体も熱防護技術の原理と合わない。公開された状況と国内の技術基盤を総合すれば、重みは韓国側の発表にある。とはいえ、韓国側に検証の空白がないわけではない。韓国もHGVの速度と射程を公表しておらず、外部から性能を確認しにくい。国防省の「すすのない熱防護」という説明も、素材を明らかにしないままの主張だ。

「5年格差」論も慎重にみる必要がある。米国のある軍事専門誌は、北朝鮮が2021年9月に「ファソン-8型」で初の極超音速滑空体試験を行ったことを挙げ、韓国は5年遅れだと評価した。しかし、これは初試験の時点を比べたにすぎず、北朝鮮の極超音速兵器の実戦水準も外部で検証されたことはない。

■ 残る課題

両兵器は目的からして異なる。北朝鮮の極超音速ミサイルは核弾頭搭載を前提としており、ある程度の着弾誤差を許容できるが、通常弾頭を使う韓国には、はるかに高い精度が必要だとの分析が出ている。

戦力化までにはなお道のりがある。軍は追加の試験と評価を経て戦力化する方針だ。一部報道は、軍当局が2030年代初めの配備を目標としていると伝えたが、公式発表では確認されていない。パク・ジョンスン前所長は「通常、集中して開発すれば(戦力化まで)4年を超えないだろう」との見通しを示した。飛行試験を繰り返して性能を検証し、最適化する過程を経ることが前提だ。

防御面の課題もある。軍は、迎撃高度を高めた長距離地対空誘導兵器L-SAM-IIの高高度迎撃弾を、2028年の試作完成を目標に開発している。北朝鮮の極超音速兵器を滑空段階で迎撃する迎撃弾は技術的難度が高く、高高度迎撃弾とは別に推進方式の検討が進められてきた。今後の注目点は2つだ。韓国が追加試験で数値をどこまで公開するのか、そして合同参謀本部が北朝鮮の今月3日の発射に関する精密分析結果を出すのかどうかだ。

5日間隔で行われた2つの試験は、南北が同じ兵器を巡る競争に入ったことを示した。だが、速度を隠した競争で相手と国際社会を説得するのは、結局のところ公開され、検証された数字だ。すすを巡る攻防の勝敗も、写真ではなくデータが決める。

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